Jリーグは27日、2019年度のクラブ経営情報開示に関するメディア説明会を開催した。今回は45クラブの情報が開示され、現時点で決算が確定していていない10クラブについては7月にあらためて発表される。

上写真=イニエスタ(前列左から2人目)の存在が神戸の収益を大幅にアップさせたのは間違いない(写真◎Getty Images)

鳥栖は債務超過ではない

 本年3月決算の柏レイソル、Y.S.C.C.横浜、湘南ベルマーレ、ジュビロ磐田と、新型コロナウイルスの影響で決算が延期となっている水戸ホーリーホック、栃木SC、東京ヴェルディ、横浜FC、SC相模原、レノファ山口の10クラブを除く、45クラブの経営情報が開示された。

 今回発表された中では、J1のヴィッセル神戸がJクラブ史上最高となる114.4億円の営業収益を計上。2018年度の96.7億円からさらに収益を伸ばした格好だ。要因は、何といってもイニエスタの存在だろう。入場料収入とスポンサー収入が前年比でリーグトップの伸び率となり、Jクラブ史上初めて100億円を突破した。神戸はチーム人件費(69.2億円)や営業費用(110億円)トップだが、当期の純利益は2.4億円にのぼっている。

 一方で2019年度に赤字となったクラブは、北海道コンサドーレ札幌、ベガルタ仙台、名古屋グランパス、セレッソ大阪、サガン鳥栖、ヴァンフォーレ甲府、FC岐阜、京都サンガF.C.、愛媛FC、アビスパ福岡、いわてクルージャ盛岡、ブラウブリッツ秋田、福島ユナイテッドFC、AC長野パルセイロ、カターレ富山、藤枝MYFC、ガイナーレ鳥取、カマタマーレ讃岐、FC琉球の19クラブとなった。

 このうち、サガン鳥栖は当期の純損失が20.1億円となったが、Jリーグは「増資によって債務超過には陥っていない」と説明。また、FC琉球は4期連続で赤字となったものの、クラブライセンスの不交付とはならなかった。これは、「3期以上連続で赤字が発生したとしたとしても、連続赤字の最終年度における期末純資産残高が当該年度の赤字額の絶対値を上回っている場合は不交付としない」という、2018年に改定された財務基準を満たしているため。

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