3月2日、公益社団法人日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)と一般社団法人日本野球機構(NPB)が合同会見を開き、観客、選手・監督・スタッフを守り、社会全体を守るために「新型コロナウイルス対策連絡会議」の設立を発表した。

上写真=登壇した斉藤惇NPBコミッショナーと村井満Jリーグチェアマン(写真◎小山真司)

プロスポーツの社会的な役割を果たすために

 日本を代表する二つのプロスポーツ組織がジャンルの垣根を越えてタッグを組み、現在の難局に立ち向かうことになった。NPBとJリーグが協力して、新型コロナウイルスの拡大を適切に防ぎながら、同時にプロスポーツの社会的な役割を果たしていく。

 両法人は「国内各地で日常的に開催されるプロスポーツは多くの国民の皆様に支えられ楽しみにされており、その影響の範囲はエンターテインメントにとどまらず、健康、教育、観光振興やビジネス、社会課題解決や地域創生にまで及び、日常生活に欠かせない社会インフラの一部となっている」との認識で一致。新型コロナウイルス感染拡大を防止する大事な時期にある今、あらためてその役割を考え、どのように社会貢献していくか、緊密に連携して対処すべく、このたび「新型コロナウイルス対策連絡会議」を設立した。

 連絡会議には専門家チームを置き、状況を的確に収集・分析した上で、試合の開催やスタジアム運営の在り方、選手等の感染防止に関する情報や対策を両法人間で共有する。なお、共有した情報についてはプロ・アマ問わず、多数の観客を集める競技団体等に対しても即日公開する予定。

 すでにNPBはオープン戦の無観客試合を実施し、Jリーグは2月26日から3月15日までに開催される公式戦を延期した。NPBは3月20日の開幕、Jリーグは3月18日の再開に向けて動いている中で「どういう状況なら開幕・再開できるのか」について、専門家の判断を仰ぐことになる。

 重要なのは、開幕・再開の判断はどこに置くのかという点だが、合同会見に出席した斉藤惇NPBコミッショナー、村井満Jリーグチェアマンは、一法人で決断するのではなく、様々な角度からの考察、判断が必要になると話し、決定についての社会的な影響についても認識しているという。

「(開幕するにあたって)納得できる形をとることが、スポーツを振興しているわれわれの責任。状況を見ながらですが、われわれが主体的に決めていきたいという思いでいます。いい意味で影響することができれば」(斉藤惇NPBコミッショナー)

「(影響力については)身の引き締まる思い。複眼的に考察しなければならない。サッカーだけでは判断が偏ることもあるので、野球界につないでいただいた」(村井満Jリーグチェアマン)

 プロ野球、Jリーグそれぞれに競技や日程の独自性があるため、最終的な判断については、連絡会議で得た知見をもとに個々で下すことになるが、密に連携することにより、最善策をとることができると話した。

 第1回の会議は3月3日に開かれる予定。両法人は開幕・再開に向けて、準備を進める。


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