上写真＝J・7クラブがW杯最終予選後の防疫対策について上申書をJFAに提出した（写真◎J.LEAGUE）
14日間隔離なら所属チーム合流は開幕直前
日本代表は今月27日に中国と、2月1日にサウジアラビアとFIFAワールドカップ・アジア最終予選を戦う（＠埼玉スタジアム2002）。国内組も事前合宿から参加が見込まれているが、選手を送り出す側の各Jクラブにとって、先般、JFAより通達された『感染症対策案』は非常に厳しいものだった。神戸をはじめ、選手を送り出す立場のＪリーグの７クラブが連名でJFAに上申書を提出した。7クラブは神戸のほか、浦和レッズ、FC東京、川崎フロンターレ、湘南ベルマーレ、清水エスパルス、サンフレッチェ広島だ。
今回の予選は新型コロナウイルス感染症の感染が拡大するなかでの試合開催となるため、日本政府から防疫措置として国内組はすぐに所属クラブに戻ることができず、活動終了後14日間は隔離措置（バブルに入る）を求められている。
神戸の発表によれば、「日本代表合宿を日本において執り行うにあたり、本感染症対策案とは異なる、合理的に必要最小限といえる内容の感染症対策案を策定いただくべく日本サッカー協会に改めて協議のご依頼をしております」とのこと。期間の短縮等、状況に応じた対応を求めている。
今回、国内組の各選手はJリーグのシーズン開幕前にもかかわらず、キャンプに参加せずに代表活動に臨むこととなる。その上で代表活動後から2週間活動を制限されれば、チームに合流できるのはシーズン開幕の数日前になってしまう。
13日に開催された技術委員会後のブリーフィングにおいて、反町康治技術委員長も、JFAの田嶋幸三会長とJリーグの村井満チェアマンが連名で日本政府に期間の短縮を求める嘆願書を提出する意向であると説明していた。
21日のウズベキスタンとの強化試合は中止となったものの、国内組による代表活動は17日から始まる予定で、24日からはW杯最終予選に向けた活動もスタート。各Jクラブにとって極めて重要な問題であることはJFAも認識しており、日本政府に対して早期の回答を求めている模様だ。
