ガイナーレ鳥取が6月22日にオンライン会見を開き、今季ホームゲームの運営方針を発表した。開幕当初のリモートマッチ以降、観客を入れる試合では、政府とJリーグが定めたものよりも厳しい基準を設けるという。

上写真=オンライン会見を行なったガイナーレ鳥取の塚野社長(写真はスクリーンショット)

厳しい基準で観客数を抑える

 開幕する前に延期となっていたJ3リーグは、6月27日にようやく開幕。ガイナーレ鳥取の再開初戦はアウェーゲームで、ホーム初戦は7月5日、FC岐阜とのリモートマッチ(無観客試合)となる。この試合を含む今季のホームゲームの運営方針について、鳥取が22日にオンライン会見を開き、塚野真樹・代表取締役社長、岡野雅行・代表取締役ゼネラルマネジャー(GM)をはじめ、スタッフが出席した。

 岐阜戦はリモートマッチだが、Jリーグと日本プロ野球機構による『新型コロナウイルス対策連絡会議』が、政府のイベント開催方針が緩和される7月10日から、観客を入れての試合開催を始める方針を示した。これを受けて鳥取でも、7月19日のカマタマーレ讃岐戦から観客を入れて開催する予定だと発表している。

 7月10日以降のイベントにおいて、政府とJリーグが示している観客を入れる場合の最大値は、収容人数の50パーセント以下または5000人以下、どちらか数値の小さい方となっており、8月以降は収容人数の50パーセント以下のみが基準となる。鳥取のホームスタジアムは鳥取市のAxisバードスタジアム(とりぎんバードスタジアムから今年4月に名称変更)で、収容人数は1万1999人。前述の基準に照らし合わせると、7月中の試合は5000人、8月以降は約6000人まで観客を入れることが可能になる。

 だが鳥取はクラブ独自の、より厳しい基準を定めて運営していくという。具体的には、7月中のホームゲーム(7月19日の讃岐戦と、25日のFC今治戦)は『超厳戒体制』として、最大値を1785人に設定。8月2日のカターレ富山戦以降のホームゲームは『厳戒体制』として、最大値を3268人に設定する。

 さらにチケット販売も段階的に実施する。『超厳戒体制』の試合はホーム側、アウェー側とも一般販売は行なわず、シーズンパス(年間指定席)保有者など、すでにチケットを所有している人のみ来場が可能。『厳戒体制』の試合から、ホーム側、アウェー側とも一般販売が行なわれる。


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