上写真＝Jリーグとして政府に協力できることは何か、自問自答してきたと明かした村井チェアマン（写真◎J.LEAGUE）
国難にリーグとして何ができるか
15日の臨時理事会から日が経っていないこともあり、まだリーグ再開に向けた具体的な見通しが立っていない状況と断ったうえで、村井チェアマンはJリーグとして、この国難にどんな貢献ができるかについて考えていると会見で語った。
村井チェアマンは理事会の前日、20日に首相官邸を訪れ、菅義偉官房長官と面会。Jリーグとして協力できることがないかと相談する中で、「Jリーグは56クラブがクラブハウスを持っていて、シャワールームや電話ができるちょっとしたオフィススペースもある。さらに広い駐車場もある。医療スタッフがクラブハウスを利用して検査体制を整えられるのであれば、（PCR検査の場所を提供する）協力できるかもしれない」と、さまざまな形での協力の可能性について話し合った。
それぞれの地域の状況、あるいはJクラブが施設の所有者ではないケースもあるなど、56クラブすべてが即座に対応できるわけではないものの、協力方法について引き続き考えていきたいと村井チェアマンは話す。この日の理事会でも昨日の内容を説明。理事会でも協力する方向で了承されたと明かした。
菅官房長官との面談の中では、スポーツがどうあるべきかについても「指導いただいた」と村井チェアマン。明日22日に示される政府の専門家会議の見解を受け、23日にはNPBとの第6回新型コロナウイルス対策連絡会議が行なわれるが、依然として先を見通せない中で、連絡会議を終えてもすぐにJリーグの再開日を設定することは難しいだろう。この日の理事会でも状況の進展がないために、日程に関する話し合う時間はなかったという。引き続き、状況を見極め、あらゆる可能性を考えながら再開を検討していくことになる。
